第２回厚生連診療情報分析報告会を開催
文化連では、厚生連病院の診療情報分析のための協同の取り組みを進めています。2月27日（金）に第2回厚生連診療情報分析報告会（プロジェクトY）をオンライン開催し、16厚生連146人に参加いただきました。
㈱FIXER執行役員の小笠原尚久氏が、「医療DXの現在地 生成AIは医療現場をどう変えるのか」と題して特別講演をされました。小笠原氏は、医療現場における生成AIの活用事例として、退院サマリー作成や診療報酬算定の検証を紹介し、大幅な業務効率化が可能となったと解説されました。一方で、導入にあたってはAIによるハルシネーション（嘘の回答）やセキュリティ確保などが課題であるとし、AI活用の成功には、病院規模で「DX推進室」のような専門組織の設置が重要だとされました。最後に、今後の医療DXは地域全体でのデータ連携が重要となるとし、データの標準化や診療情報の二次利用の拡大がカギとなると見通しを語られました。
文化連からは、第11次中期事業計画の中で、DX・ICT支援事業として、医薬品の共同購入や適正・高度化をめざす「プロジェクトY」と、医療材料の管理効率化をめざす「プロジェクトZ」を位置づけて取り組むこと、進捗報告として現在6厚生連10病院に取り組みが広がっていることを報告しました。事例紹介では、「臨床レポートの活用事例」について㈱Uncountable Set代表取締役の平賀顕一氏が、「経営レポートの活用事例」について㈱JMDC医療機関支援事業本部の山本順一氏が、病院における診療情報利活用の事例をそれぞれ紹介されました。
報告会の最後には、座長に北信総合病院の荒井裕国統括院長、パネリストに尾道総合病院の花田敬士副院長、東京科学大学名誉教授（文化連特任指導職）の高瀬浩造先生、山本順一氏が出席してのパネルディスカッションを行いました。議論では、データ分析を通じて医療現場の改善や多職種連携を促すとともに、それぞれの厚生連病院の強みを客観的に把握し、市場分析に基づいた集患対策等に役立てることが重要であることや、診療分析データを基に医療の質向上を実現することが、アウトカム評価への対応にもつながり、病院の価値そのものや収益性の向上につながると話されました。クリニカルインディケーターの活用方法など具体的実例を交えた現場に即したものとなり、とても興味深いディスカッションとなりました。
